米国人は楽観的? 世論調査「ロボットに仕事奪われる」は3割どまり

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 米調査会社ピュー・リサーチ・センターは4日、ロボット社会の到来に関する米国人を対象にした世論調査結果を公表した。ロボットが人間の雇用を奪う未来図に不安を抱く人が7割を超す一方、「生きている間に自分の仕事がロボットに取って代わられる」と考える人は30%にとどまり、現役世代での影響には楽観的な姿が浮かび上がった。
 
 調査結果によると、「人間の仕事をロボットが肩代わりする未来」について質問したところ、「とても心配」「やや心配」の回答が計72%に及び、「とても期待している」「やや期待している」と前向きに捉える回答の計33%を上回った。
 
 一方、生きている間に自身の仕事や職種がロボットに肩代わりされる可能性を問う質問では、「非常に高い」が7%、「やや高い」が23%だった。反対に「まず考えられない」が30%、「考えにくい」が40%と大きく突き放した。
 
 ただ、職種ごとに実施した同様の設問で、仕事が奪われる可能性が「高い」との答えがファストフードで77%、保険の手続き処理で66%、ソフトウエア技術者で53%と半数を超えた。
 
 同センターは「大半の人は自分の仕事や職業が深刻な影響を受けると想定していない」と指摘している。調査は5月上旬に実施し、4135人の成人から回答を得た。
 
 
参考:https://news.goo.ne.jp/article/sankei/world/sankei-wor1710050019.html

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